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| （22）オイル | |
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ガソリンスタンドで販売されている潤滑油の総称で､エンジン関係はモーターオイル､自動変速機関係にはATFがあります。モーターオイルには、ガソリン車用とディーゼル車用、2サイクル車用と4サイクル車用に大別されるうえに､最適なモーターオイルは、そのエンジン性能によって細かく分かれています。最適なエンジン性能を長く発揮するために、あなたのクルマにピッタリのモーターオイルがありますので､ガソリンスタンドにご相談ください｡モーターオイルを清浄する機能を持つオイルフィルターの交換についても、最適な交換時期がありますので､ご用命ください｡ |
| （23）ケミカル | |
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快適な走行のために必要な燃料、オイル以外の石油化学系の販売製品です｡ワックス類や燃料系統の水抜き剤・清浄剤､視界を確保する油膜取りなどが代表的な製品です｡ |
| （24）ハイオクガソリン | |
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ガソリンにはレギュラー（並揮）と、オクタン価の高いハイオク（高揮）の二種類のガソリンがあります。オクタン価とは走行中のノッキング現象を起こしにくくする（アンチノック性）ことを示す指数で、数値が大きいほど、アンチノック性が高くなります｡レギュラーは89.0以上､ハイオクは96.0以上のオクタン価規格となっています｡通常､ガソリンスタンドで販売されるハイオクガソリンのオクタン価は100です。市販車の中にはハイオクガソリンを標準燃料に指定しているクルマがありますので､ご注意ください｡またハイオクガソリンにはエンジン清浄剤などの添加量などに工夫を加え､「プレミアムガソリン」と呼ぶところもあります｡ |
| （25）洗 車 | |
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快適なカーライフを過ごすためには洗車は欠かせません｡ガソリンスタンドの洗車には大別して、機械洗車と手洗い洗車の二種類があります｡最近は機械洗車でも「不織布」などを用いたソフトで確実な洗車ができるところが増えるなど、ガソリンスタンドの洗車は年々､進歩しています｡クルマにはワックス類や油膜など、頑固な汚れが付着しやすく､これを洗浄するためには、より強力な洗浄成分の洗剤が必要なのが一般的です｡家庭での洗車の排水は環境汚染をも引き起こしかねません｡油水分離漕を備えているガソリンスタンドでの洗車は､環境にも優しい洗車といえます。 |
| （26）セイビングスポット | |
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国家整備資格者が常駐するガソリンスタンドの形態で､全国に約4千ヵ所があります。燃料のことから整備まで､クルマのことなら、なんでも相談していただきたいガソリンスタンドの目印です｡ |
| （27）限定認証制度 | |
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一般的なガソリンスタンドでは車検を行うことができませんでしたが､この制度を利用して認証工場となることで、ガソリンスタンドで車検業務を直接行うところが増えてきております｡この目印は整備室の目立つところにありますから､見かけましたら車検の見積もりなどをお気軽にご相談ください｡ |
| （28）エコ・ステーション | |
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低公害自動車のための燃料の供給拠点で「ECO」が目印です｡4タイプあり、「ECO」マークの下にイエローは「電気」､グリーンは「天然ガス」、レッドは「メタノール」、スカイブルーは「LPガス」を現します｡2000年5月末現在で全国に124ヵ所が稼働しています｡ |
| （29）セルフサービス給油 | |
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クルマへの給油をドライバー自身で行うガソリンスタンドです｡ガソリンスタンドの販売する石油製品は危険物であり､中でもガソリンは爆発的に燃焼するために､その取り扱いを誤ると､大事故につながる危険性があります｡特に国内では密集地にガソリンスタンドがある場合や､木造家屋が周辺に多いなどの特殊な立地環境にあったためにセルフは認められていませんでした。1998年4月から､迅速な消化設備や監視機能を装備するなどしたうえで、国内でも認められるようになりました｡セルフ利用に際しては監視者などの指示に従って給油してください｡火気厳禁で取り扱うこととともに､一般的に､レギュラーガソリンは｢赤｣､ハイオクガソリンは｢黄色｣､軽油は｢緑色｣､灯油は｢青色｣にノズルなどが色分けされてますから､誤給油にもご注意ください｡2001年6月末現在、全国で約620ヵ所が稼働しています｡ |
| （30）災害対応型ガソリンスタンド | |
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災害時での緊急車両への燃料供給を確保するための機能を持ったガソリンスタンドです｡太陽光やコージェネレーション [ 別掲参照(34) ] などによる自家発電装置を備え､給水設備を持つ災害時に強い自立型の給油所です。ライフラインが寸断されて救済活動機能までが低下した1995年の阪神淡路大震災の教訓を生かすために､国の支援･助成を得て設置が進んでいます｡2000年度末現在で全国で10ヵ所が稼働しております｡ |
| （31）SQマーク | |
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ガソリンスタンドで販売するガソリン､灯油､軽油は、国内での製造に際しては厳しい品質基準を満たしたうえで､みなさんに販売されております｡これらの石油製品は1996年からは輸入が自由化され､多様な品質の製品が流通することが予想されたために､運転時の快適性に関する品質事項、暖房設備などの耐久性に関する品質事項など「標準規格」に適合する製品を販売している製品であることを示すために、「SQマーク」の制度が設けられました｡違反に対する罰則がありますから､このマークのあるガソリンスタンドは安心の目安になります｡ |
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| （32）仕切価格 | |
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元売 [ 別掲参照(18) ] などの一次卸事業者が特約店などの二次卸事業者に販売する卸価格のことです。二次卸事業者が販売店などに販売する卸価格をサブ仕切価格ということもあります。 |
| （33）KHP [ 灯油ヒートポンプ ] | |
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冷暖房機器はヒートポンプで冷媒などの熱交換を行うことで機能を発揮しております｡熱源としては電気が一般的でEHPといいます。ガスを熱源に用いた場合はGHPといいます。KHPは灯油（英語でケロシン）を熱源として用いたもので､電気やガスと比較して2〜5倍の経済性を発揮すると言われています｡燃費の点では断然KHPが優れているわけです｡工場や集合住宅などの大量のエネルギーが必要な冷暖房機器はもちろん､家庭用にも取り扱いが簡単な機器がありますから､お近くの石油販売店や住宅設備機器販売店にご相談ください｡ |
| （34）コージェネレーション | |
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発電を行うとともに､廃熱を利用して給湯や冷暖房を行うエネルギーの供給システムです｡TES（トータル・エネルギー・システム）と呼ばれることもあります｡大規模な工場やビル群などでの利用が一般的でしたが､ホテルや病院、小規模事業所など、より小さな規模の施設での普及が進んできています｡電気､ガスのコージェネレーションに比較して、石油系のコージェネレーションはランニングコストの点で圧倒的に勝っています｡ |
| （35）燃料電池 | |
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水素を酸素と反応させて電気を得る仕組みで､この反応で排出されるのは水のみ、という究極的なクリーンエネルギーの仕組みです｡ただし、自然界では水素がそのまま存在していませんので、水素を多量に含む「天然ガス」、「メタノール」、石油系の「炭化水素油」を改質して取り出す方法が有力視されています｡分散型のエネルギー供給源として大規模施設から家庭まで、広く普及することが予想されています｡クルマ関係での利用では､小型化とコストダウンが普及の鍵を握るとされています｡ |
| （36）油槽所 | |
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石油製品は製油所 [ 別掲参照(19) ] で製造され、ここの出荷設備から直接、タンクローリー [ 別掲参照(37) ] に積み込まれてガソリンスタンドなどへ卸されるルートと、製品タンカーや貨車などで搬送されて二次基地の製品タンクを経由して、ガソリンスタンドなどへローリー出荷・輸送されるルートがあります｡この二次基地を「油槽所」といいます。輸入した石油製品も一旦､油槽所へ陸揚げされます｡ |
| （37）ローリー､タンクローリー | |
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液体・気体製品を陸送する自動車の総称で､石油製品を陸送する自動車は「タンクローリー」と呼ばれることが多いようです｡大型はトレーラータイプがあり､最大積載量は3万リットルです。タンクの上部にある突起物は横転事故が起こった際の転覆を防ぐもので、石油製品の流出を抑える効果があります｡ |
| （38）炭素税・環境税 | |
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1990年からフィンランドとオランダで導入され、北欧諸国やドイツなどのEU諸国にも広がっているエネルギー新税の総称です｡わが国でも温室効果ガスの排出抑制の主目的で、導入が議論されるようになってきています｡石油販売業界としては、他のエネルギー源と比較して、既存の石油課税が極めて高額･高率になっており、単純な増税では著しくユーザーの負担が増す､との観点から、単純な上乗せ課税には反対を表明しております｡ |
| （39）石油諸税 | |
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原油段階で石油関税（リットル0.215円）[ 別掲参照-組合員(34) ] が課税され、次いで石油税（リットル2.04円）[ 別掲参照-組合員(35) ] が課税され、さらに以下のように製品別に二重､三重の課税がされています｡ガソリンならガソリン税（リットル53.8円）[ 別掲参照-組合員(30) ] と消費税[ 別掲参照-組合員(36) ] 。軽油なら軽油引取税（リットル32.1円）[ 別掲参照-組合員(33) ] と消費税。ジェット燃料油なら航空機燃料税（リットル26円）と消費税。LPガスなら石油ガス税（リットル9.8円）と消費税です。税収額は、国税収入の税目別で所得税、法人税、一般消費税に次いで第4位の巨額な規模ガソリン税の約3兆400億円を筆頭に、総額で約5兆8,000億円となっています。ガソリン税や軽油引取税は道路整備財源の目的税です。また、ガソリンを例に取ると、110円の小売価格に対して､税金の総額はリットル61.3円が税金に達するばかりでなく､ガソリン税などの税金にまで消費税が課税されている実態があります｡その二重課税額はリットル2.8円に相当するもので、消費者の負担を一層、増大させる結果となっています｡ |
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